2010年2月21日日曜日

新しいCOMEXルール: ETFsを恐れる別の理由

ジェフリー・ルイス博士 2010年2月17日 午前11時31分
www.silverコインinvestor.com

それらの高価な年会費、頻繁な追従誤差、およびあなたが実際に金かあなたのETFが保つと主張する銀に決して触れることができないという簡単な事実にかかわらず、ETFsが貴金属投資家によって決して使用されるべきでない数個の、より多くの理由があります。 COMEXによる重要な規則変化(アメリカの商品取引所)は貴金属配送のための代用をETFに許容します。

金属としての紙

流動性のその一時的な問題を訴えるために、COMEXは投資家のためのさらに大きい問題を系統的に生じさせました。 投資家は交換で実物資産よりむしろ金銀ETFsの彼らの先物取引位置を守ることができます、その結果、非常にひずみの相場でドアを開けます。

どのように、それ、Works

COMEXルールブックの104.36番目の節の下では、成果物が、ある評価基準を満たす限り、交換は交換のときに起こることができます。 評価基準が投資家掘り出し物であるのにもかかわらずの、しかし、人が何1兆ドル為替から予想するように、要求するのが、実際に分類するように、法律用語を分類した後に、かなりほどけてください。
COMEXは、経済的に等しい成果物で交換をするのを必要とします。 例えば、1000オンスの銀の配送に1000年のオンスの銀の先物取引位置を使用できます、それらの固有の違いにもかかわらず。

これは投資家、および交換自体のために莫大な問題を生じさせます。 まず最初に、どんな銀も、実際に手を取り引きしませんが、思った銀誘導体だけが、取り引きすると銀で主張します。 2番目に、上場投資信託は同じ量の銀に等しい価値を持っているという点において経済的に同様です。 しかしながら、投資家はETF発行人から物理的な配送を受け取ることができません。 本質では、純粋に派生している投資はCOMEX
の目の物理的な金属と等しいです、現実が全く異なっていますが。

更なる複雑さ

2の最も大きい金と銀貨為替の内容見本から読書するのは、COMEX市場を通って、本当に紙を金に変えることができるのを明らかにします! 人気があるSLV ETFはある内容見本で上場投資信託が現金、または現預金を持っている回を明らかにします、それが実際に信用で保つ銀より多くのシェアを発行する機会をそれ自体に許容して。

さらに、上場投資信託には、市場で銀の価格を追跡するために第三者に対するクレームを(派生物)にする能力があります。 これは銀塊市場での大きい操作のためにドアを開けます、派生している賭けにETFの投資ドルを置くことができるとき。 そして、先物取引位置で配送を満たすためにCOMEXを通してシェアを交換できます。

結果はSLVによって所有されていた派生商品が、容易に純粋に物理的な市場であるべきであるところに届くことができるということです、実際に金庫に現存することと比べて、銀の供給過剰の機会を考慮して。

何、それ、InvestorsのためのMeans

操作の機会は物理的な投資家への強気の信号にすぎませんが、ETF投資家は明確に不利な立場にいます。 COMEX規則は銀の先物取引額の調整インフレーションに利用可能な価格を許容しました、そして、これが明るみに出るのに応じて物理的な金属が値で得せられるだけであるのは、確かです。 単に、物理的な金属より良いどんな投資もともに長・短期のためにありません。

ジェフ・ルイス博士

忙しい医療行為に加えて、ジェフリー・ルイス博士はシルヴァーコインInvestor.comとHardお金のニュースレターReview.comのエディタです。

http://www.kitco.com/ind/Lewis/feb172010.html

ジョン・ポールソン

(転載)
2010年2月15日
The Greatest Trade Ever
先週のウォール・ストリート・ジャーナルにジョン・ポールソンのゴールド・ファンド(金に対する投資)があまりうまくいっていないという話が出ていた。触るものをみな黄金に変えてしまうマイダスというギリシャ神話の神様から出た言い方である、ポールソンのマイダス・タッチが少しくるっているという話である。それを読んでこの人はいつもCONTRARIAN ではないのだなと感心した。金が大幅に上昇する潜在性を秘めていることは常識である。おそらく巨額の資金がファンドに入って、これを元手に大きくレバレッジをかけて勝負するのだろうとみている。今年の後半にはエキサイティングな場面がやってきそうである。

日本に厳しい見方=米ゴールドマンのオニール氏

2010年 1月 6日 10:25
【ニューヨーク】米ゴールドマン・サックスのチーフエコノミストであるジム・オニール氏は5日、ダウ・ジョーンズとの電話インタビューで、米英の債務水準をめぐる懸念は誇張され過ぎていると述べる一方、両国よりも日本の方がリスクは大きいと警告した。

 オニール氏はブラジル、ロシア、インド、中国の主要新興国グループを、それぞれの頭文字をとって「BRIC」と命名したことで有名。同氏は、米英の信用格付けや財政問題について最近懸念の声が強まっていることについて「行き過ぎ」と断じ、両国とも今年予想以上の成長を達成するだろうと予測。さらに、両国の国債も今年「災難」に見舞われることはなく、ドル暴落という見方は大げさだと指摘。市場で売り浴びせられることが少なくないポンドも、今年は圧倒的な勝者となるとの見通しを示した。

ジム・オニール氏
 その一方で、同氏は投資家が注意すべきなのは日本と円だとし、日本の問題は米英よりも「はるかに悪い」と強調。そのため、円相場は今年、主要国通貨の中で圧倒的な敗者になるだろうと述べた。オニール氏は、個人的に推奨する取引の一つとして、ポンド買い・円売りを挙げた。ポンドの対円相場はこの日、1ポンド=146円31銭。1年前は134円94銭だった。

 オニール氏は、米経済に関しては「今年二番底に陥る恐れは大きく減退している。もっと大きなリスクは、経済が予想以上に好調になり、そのため連邦準備理事会(FRB)は政策スタンスを転換せざるを得なくなることだ」と語った。FRBが予想より早く利上げに向かうきっかけとなりうる要件として、①ニューヨーク証券取引所のスタンダード&プアーズ(S&P)500指数が1200を突破する②米国の成長率が2四半期連続で5%に達する③雇用が改善する--などを挙げた。ただ、現時点では、FRBは2011年末までフェデラルファンド(FF)金利の誘導目標を0~0.25%に据え置くとのゴールドマンの予測に変更はないと述べた。

 ドル相場については、「今後2年間ぐらいのどこかの時点で、対ユーロ相場は1ユーロ=1.20ドルになると思う」と予想した。この日は、1ユーロ=1.4356ドル。同氏は、「ドルの長期的問題はこれまで経常収支の赤字だったが、今では改善しており、ドルに対しそれほど弱気の姿勢は取りづらい」と語った。現在のところドルにとって唯一の悪材料は、FRBの超金融緩和策だが、オニール氏は米経済が改善を続け、FRBがゴールドマンの予測より早めに引き締めに動けば、ドルは「難なく上昇するだろう」と述べた。

 株式市場については、今年は世界的に他の金融市場をアウトパフォームすると予想、「企業業績の力強い回復や、各国中央銀行の大規模な流動性供給の結果、世界の株式市場環境はすばらしいものとなっている」と強調。新興国で最も推奨できる株式市場としてロシアを挙げ、その理由として同国中央銀行が経済下支えのため今年追加利下げに踏み切るとみられることを指摘した。一方、今年のクレジット市場については、国債も含めて低調と予想している。

【バサラ男の独り言】
 旧いニュースですがゴールドマンお得意のポジショントークでしょう。

ソロス氏、金投資を増やす

【ロンドン】著名な投資家ジョージ・ソロス氏は証券取引委員会(SEC)への2009年末時点の財務状況に関する報告で、金価格が上昇する中で金投資を倍増させたことを明らかにした。

 09年10~12月期の報告は16日遅くに提出された。ソロス氏は1月末、世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)で、金は資産バブルだと指摘していた。同氏はダボスでメディアに対して、低金利環境はバブルが起こる条件をつくりだすとし、金は基本的にバブル状態にあると述べた。

 同氏は過去に、バブルがあれば買いだと語っており、09年末時点の金投資はこれを示しているようだ。同氏の広報担当者はコメントを控えた。

 ソロス・ファンド・マネジメントの年末の金投資額は88億ドル(約8000億円)で、9月30日時点の62億ドルから拡大した。その一環として同氏はSPDRゴールド・トラストの持ち株を9月末の250万株から620万株(6億6300万ドル=604億円)に増やした。

 金相場は10~12月に約22%上昇して、過去最高のオンス当たり1226.30ドルをつけた。

 SPDRゴールド・トラストは上場ファンドで、金現物を持っており、現物への投資がしやすいことから投資家の人気を集めている。

 ソロス氏のSPDR持ち株比率は約1.7%。SPDRの発行済み株式は3億6410万株。

 ソロス氏のファンドは1万1000枚のコールオプションも持っており、SPDRの第4位の機関投資家となっている。ゴールドエッセンシャルによると、上位3社はヘッジファンド・マネジャーのジョン・ポールソン氏が率いるポールソン、バンク・オブ・アメリカ、それにブラックロック・アドバイザーズ。ポールソンの年末時点のSPDR持ち株は3150万株(33億8000万ドル)で、3カ月前と同水準だった。

 ソロス氏はこのほかにもいくつかの金鉱株を所有している。

米アップル、ノキアは米独禁法違反と主張-米連邦裁に文書提出

2月19日(ブルームバーグ):米コンピューター・電子機器大手のアップルは、世界最大の携帯電話端末メーカー、フィンランドのノキアがワイヤレス技術市場の独占を図ったとする文書を米連邦裁判所に提出した。
  アップルは、デラウェア州ウィルミントンの連邦裁に19日提出した文書で、ノキアは業界標準の設定に協力しながらも自社の特許保有に関する情報を意図的に開示せず、後になって「不合理な」特許権使用料を要求したと主張した。この訴えは、ノキアが起こした特許権侵害訴訟に対するより広範な反訴の一部。
  提出文書は、「ノキアは偽って、故意に」自社の知的財産権を「適切な時期に開示しなかった」とした上で「この一連の違法行為の結果、ノキアは」5つの分野で「多過ぎる特許権使用料を受け取ることを可能にする独占的権限を得ることができた」と説明した。
  ノキアの広報担当ローリー・アームストロング氏に対し、営業時間外に取材を試みたが、回答は得られなかった。


【バサラ男の独り言】
 トヨタの次はノキア。

2010年2月19日金曜日

ノーベル賞のマンデル教授:EUはユーロ上昇抑制を-インタビュー

2月17日(ブルームバーグ):ノーベル経済学賞受賞者でユーロ誕生の理論上の「父」とされるロバート・マンデル・コロンビア大学教授は、欧州連合(EU)は強すぎるユーロを受け入れる余裕がなく、向こう10年間は対ドルで1ユーロ=1.40ドルを上回る上昇を容認すべきでないと述べた。

マンデル教授は17日に放映されたブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、EUは「これまで過度のユーロ高への代償を支払ってきたが、もはやその余裕はない」と指摘。「ユーロ相場の上限を設定する必要がある」と語った。さらに、1ユーロ=1.25-1.30ドルへの下落が「欧州にとって望ましい」との見方を示した。

ユーロは昨年11月に付けた1年ぶり高値の1ユーロ=1.5144ドルから10%下落し、ユーロ圏からの輸出需要を後押ししている。EU統計局(ユーロスタット)が17日発表した同地域の昨年12月の輸出は季節調整済み前月比で3.1%増加した。

マンデル教授は一方、ドルの対ユーロ相場が上昇した場合、米連邦準備制度理事会(FRB)が米国債の買い入れを再開して景気回復を下支えすべきだと述べた。「ユーロが一段と下落すれば米政府は国債購入を増やすべきだ」とし、「ドル高はすでに米企業への痛手となっており、 景気回復を圧迫するだろう」と指摘した。

マンデル教授は、ユーロが再びドルとパリティー(等価)になるとは見ていないが、2008年にドルが30%急騰したことが重大な金融危機を引き起こしたとして、米政府は為替相場を「注視する」必要があると語った。

【バサラ男の独り言】
 中共政府の軍師ロバート・マンデル・コロンビア大学教授の意図するところは?

なぜホンダは「嵐の予兆」を感じることができたか

プレジデントロイター > 社長の仕事術

売れているのにクルマをつくらなかった

本田技研工業前代表取締役 福井威夫●1944年、東京都生まれ。麻布高校卒業。69年、早稲田大学理工学部応用化学科卒業後、ホンダ入社。87年、ホンダ・レーシング社長。98年、本田技術研究所社長。2003~09年、本田技研工業株式会社社長。


正直にいうと、2008年秋からの環境の激変は予想を超えていました。しかし前年に米国でサブプライム問題が持ち上がったころから、「何かありそうだ」という予兆は感じていました。

08年は自動車産業最悪の年だった。ホンダも無傷ではいられなかったが、迅速な経営判断によって国内大手3社では唯一、黒字確保に成功。背後には福井氏ならではの状況の“読み”があった。

当時、米国市場ではクルマの販売は好調でしたが、建機メーカーなどにOEM供給する汎用エンジンの売れ行きが鈍っていました。建築工事に異変が起きていたのです。夏になると、自動車販売も変調をきたすようになりました。

といっても、カリフォルニアがダメでも中西部や東部は好調、という具合に州ごとに状況が異なるため「確実に不況が来る」とは断言できませんでした。実は11月中旬になっても、米国の販売現場は「シビックが足りない」と本社をせっついていたくらいです。

しかし私は、以上さまざまなデータから変調の兆しを感じていたので、08年4月に新しい3カ年計画を立てる際は、行動要件として「柔軟に」「機敏に」という言葉を差し挟みました。今後、世界経済はどう動くかわからないが、何があっても柔軟かつ機敏に対応しようというシグナルです。そうした下地があったうえで、(リーマン・ショック直後の)9月下旬に緊急タスクフォースを立ち上げ、不況対策に当たらせたのです。

事態は深刻だった。赤字転落を避けるため、福井氏はF1からの撤退や設備投資の凍結をいち早く決断。その一方、ハイブリッド車の新型インサイトを09年2月に発売し攻勢に出た。そして6月末の社長交代を発表する。

09年3月期の業績が厳しいものになるのはわかっていたので、それに対する手立てを08年のうちに講じました。そのうえで新しい人(伊東孝紳次期社長)にバトンタッチすることを決めたのです。

「なぜ、この時期に社長を辞めるのですか」ときかれることがあります。会社を立て直すのがあなたの役目じゃないかというのです。しかし私の考えは違います。

経済危機といっても1~2年という短期の問題です。これを乗り越えてホンダはなんとしても成長を続けていきたい。伊東をトップとする新しい執行部は、この厳しい時期を乗り切ることでチームワークを固めるでしょう。堅固なチームワークは2~3年後に経済が上向いたときの爆発力につながります。

私が陣頭指揮をとり続けても危機突破はできるでしょうが、その後の成長を考えると若いメンバーに託したほうがいいのは明らかです。だから、あえてこの時期に社長交代に踏み切ったのです。

少し話を戻しましょう。不況突入が明らかになってから機敏な対処を行えたのは、湾岸戦争直後の不況を経験していたからです。クルマの販売額が落ちて工場の稼働率が下がると、自動車会社はどういう厳しい環境におかれるのか。このことを私は肌で感じています。だから、投資には慎重になっていたのです。

クルマがどんどん売れるのに生産が間に合わない。そんな場合でも、ホンダは思い切って設備投資することを控えてきました。むしろ少しずつ投資をします。そのために機会損失、いわゆる「儲けそこない」はあるかもしれませんが、反対に需要が急減して逆回転を始めたらこんなに怖いことはないのです。

もちろんホンダは同じような危機を過去何度も経験しています。「小さく産んで大きく育てろ」という言葉が社内に残っているくらいですから、ホンダの人間はみんな持っている感覚だと思います。

工場設備や人件費といった固定費負担がたいへん大きいのは自動車会社の宿命です。稼働率が落ちれば利益率は極端に下がります。生産能力が大きいほどマイナスの影響も甚大です。

一時期「400万台クラブ」という言い方が自動車業界では流行りましたが、いま苦しんでいるのはまさに年間生産量400万台以上の会社であり、利益を出しているのは比較的小ぶりな会社です。とくに経済が厳しいときは、図体が大きくないほうがいいのです。

ただ、景気は必ず回復します。いまの見通しでは、09年半ばに底を打ち、後半からは少し上向きになると期待しています。しかし、それとは別に、自動車産業をめぐる環境ががらりと変わるという見通しを私は持っています。


赤字覚悟のプリウス利益確保のインサイト

ホンダは新型インサイトを09年2月に発売し、お陰さまで4月の車種別販売量ではハイブリッド車として初の首位となりました。世界的に環境意識が高まっているところへ経済危機が直撃し、低価格の低燃費車ということで支持を受けたのだと思います。

このクルマの開発は3年前にスタートしました。その時点で私が抱いていたのは次のような将来像です。

原油をはじめ鉄などの原材料価格は上昇基調にある。それはBRICs諸国のほか発展途上国が経済的に豊かになり、一般大衆が経済力をつけて先進国レベルに近い消費を始めるからだ。つまり地球規模で原材料の需給が逼迫するだろう。

すると、地球環境問題を重視するだけではなく、新しい時代においては「燃費」が決定的に重要な意味を持つ。だから専用車体を持ったハイブリッド車を開発すべきである――こう考えたのです。

純粋に燃費や環境性能という面で考えれば燃料電池車が理想でしょう。しかしわれわれは、実用に耐える燃料電池の開発がそう簡単にはいかないことを承知しています。バッテリー駆動の電気自動車も普及するまでには時間がかかります。

だから、ハイブリッド車のラインアップをある程度揃えなくてはならないだろうという認識を、私たちは3、4年前の段階で持っていたのです。

新型インサイトは、性能やデザインのほか200万円を切る低価格に人気が集まっています。なぜこの価格を実現できたのかを最後にお話ししましょう。

新型インサイトの開発で徹底したのは、実走燃費でライバル車にひけをとらないことと、ガソリン車との価格差を20万円までに抑えること。これが必須の条件でした。そのうえで、ホンダらしい走りを実現すること、スタイリングがいいことを求めたのです。

トヨタのプリウスが、赤字を覚悟で値下げで対抗しても、インサイトのほうがまだ十数万円安い。プリウスに十数万円分の付加価値があるのかどうかはお客様に判断してもらえばいい。インサイトは、あの価格で当然利益を出しています。

もちろん、それを形にしたのは開発チームによる懸命な努力です。しかし企画段階で明確な方針を示していなければ、どんなクルマができていたでしょうか。手前みそになるので、これ以上語るつもりはありませんけれども(笑)。