2010年を大予言！

阪神大震災を的中させたユダヤの数秘術カバラで２０１０年を予言してみます。
ちなみに２００９年は吉凶混合の年。世界の株価の急回復もあり当っていたといえるでしょう。
２０１０年は勢いのある年となるでしょう。ただしベクトルがプラスかマイナスかは判りません。
前回２００１年は小泉内閣誕生。勢いはありましたが禍根を残しました。
１９２９年にはＮＹで株価暴落。世界恐慌が発生しました。　トレンドに乗るには暴れ馬に乗る覚悟が必要です。

個人年カバラ数６の年について
　巨万の富へとつながる人間関係が発展する年です。頼まれごとは気が進まなくても、とりあえず引き受けることが成功への鍵。トラブルを恐れると運が動かなくなる。損得を超えたところにチャンスをもたらしてくれる人脈がある。人の輪の中に飛び込むこと。つねにアンテナを敏感にしておくこと。また女性との交流も活発になる年である。

ウィーン氏恒例の予測：米成長率は予想の倍、日経平均は13％上昇へ

１月４日（ブルームバーグ）：米投資会社ブラックストーン・グループのバイロン・ウィーン副会長は、今年の米国内総生産（ＧＤＰ）の伸びがエコノミスト予想の約２倍になると予想する一方、米株式相場の指標、Ｓ＆Ｐ500種株価指数については、年初の水準にとどまるとの見通しを示した。同氏は昨年の株と金、原油の相場上昇を正確に予測した。

　　ウィーン氏は1986年以来毎年発表している「今年の10の意外な出来事」の中で、米株は今年１－６月（上期）に上昇した後に下落に転じ、Ｓ＆Ｐ500は一時1000まで下げた後、年末には年初の水準に戻ると予測。また、実質成長率が５％近くに向かう中、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は４－６月（第２四半期）に利上げに着手し、ＦＦ（フェデラルファンド）金利の誘導目標を２％まで引き上げると予想した。

　　10年物米国債の利回りについては、政府の「多額の借り入れ」が要因となり、5.5％を上回るとしている。

　　同氏は、「景気は力強く、業績が予想を上回るとしても、利上げと株価収益率の上昇が」株にとって「問題となるだろう」とした上で、「長期的な成長への懸念と、政府と民間の双方で負債を減らす必要性が投資家を不安にしている」と説明した。

　　かつてモルガン・スタンレーで米国担当チーフストラテジストを務めたウィーン氏はドル相場について、対円で１ドル＝100円、対ユーロでは１ユーロ＝1.30ドルまで上昇すると予測した。

　　同氏はまた今年、「主要先進国」で最も株価上昇が見込まれる国は日本だと指摘。円安が輸出を促し、日経平均株価は昨年末の水準を13％上回る１万2000円を超えるとの見方を示した。
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920008&sid=aGV.y4sBZo8E

2010年　10サプライズ
１.米国の実質成長率は大方の予想5％を超え、失業率は9％を下回る。
２．FRBはゼロ金利政策を解除し、FF金利は年末までに2％まで上昇。
３．米国債の発行過多と海外中央銀行による買い意欲後退により長期金利は5.5％を上回る。
４.S&P500は年前半に1,300まで上昇した後、1,000に下落し、09年末（1115）程度の水準で取引を終える。
５.ドルが対円で100円、対ユーロで1.30ドルに上昇。
６.円安を追い風に先進国で日本株が最も上昇し、日経平均は12,000円超える。
７.オバマ大統領が原子力開発促進の法案を承認する。
８.米国の景気回復を受けてオバマ人気が回復し、11月の議会選挙で民主党の議席減は予想より小さい20議席減にとどまる。
９.金融規制法案がより金融業よりに修正され、金融株が急騰。
１０.イランの社会不安が深刻化、アハマディネジャド大統領が失脚。


2009年
1.　S&P株価指数は1200ポイントまで上昇
2.　金は1200ドルに上昇
3.　原油はバレル80ドルまで上昇。一部商品は2008年度の安値の倍を付ける
4.　ドル円は75円、ドルユーロは1.65ドル
5.　米10年債利回りは4％に上昇。市場の懸念はデフレからインフレに変化
6.　中国の成長率は7％超。株式相場は反騰。消費拡大へ
7.　金融業からの税収減でＮＹ州が財政破綻の危機に
8.　米住宅着工は秋に底打ち。第3、第4Ｑの実質成長率はプラス
9.　米貯蓄率は3％を超えない。消費は戻り、クリスマスは過去最高の売上高に
10.　オバマ大統領はイラク撤兵ペースを遅らせ、アフガン増派


2008年
1.　米国は2001年以来の景気後退（2四半期連続のマイナス成長）に陥る
2.　FF金利は3%以下
3.　失業率は5%以上
4.　個人消費は精彩を欠く
5.　主要500社の年間ベースでの減益
6.　年後半にかけてのドル安
7.　原油価格の1バレル115ドル到達
8.　インフレ圧力の高まり
9.　中国株式の急落
10.　オバマ氏が第44代米大統領になる

ファーバー氏：最悪の投資先は米債、来年は損失回避を

12月28日（ブルームバーグ）：投資家マーク・ファーバー氏は、「長期的に最悪の投資先は米国債と現金相当資産だ」と語った。

　　同氏はブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、米金融当局は政府債務を埋めるために量的緩和、つまりマネーの増刷を迫られる可能性があると指摘。米国債と現金の保有について投資家は「非常に慎重になる」必要があると述べた。短期金融商品のリターンは現在ほぼゼロになっている。

　　同氏はまた、米金融当局によるマネー供給の結果、米国株の上昇が続く公算があるとし、マネーが十分であればＳ＆Ｐ500種株価指数が「200％上昇することもあり得る」と述べた。流動性見通しを理由に株式について「そこそこ楽観的」だと語った。

　　ただ、ボラティリティ（変動性）が高まることから、来年は投資収益を上げるのが難しい年になるだろうとして、「2010年は損をしないことが重要な年になるだろう。全体として、若干用心深くなっている」と語った。

　　ドル相場については、「ドルに対するセンチメントはここ３カ月、極めて否定的だった」とした上で、「他の通貨も相対的にそれほど良いわけではない。ドルはユーロに対してさらに５－10％上昇するだろう。その後のことは分からない。取りあえず短期的な目標だ」と語った。ドルは今月これまでにユーロに対して4.2％上昇した。
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90900001&sid=aTNiQ.oTeO5o

ソロス氏：世界経済は景気下降に再び直面する恐れ－スタンダード紙

http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920012&sid=a2E_Ggem_mmc

　１月４日（ブルームバーグ）：オーストリア紙、スタンダードは、著名資産家ジョージ・ソロス氏が、世界経済は今年か来年、景気下降と再び闘わなければならない恐れがあるとの認識を示したと報じた。

　　ソロス氏は同紙に寄稿し「金融市場が安定したほか、株式相場は上昇し、景気回復の兆しが示されている」と指摘。「人々は『日常に戻る』ことを望み、2008年の危機を悪夢としてとらえたがるが、残念ながら景気回復は容易に失速し、景気が再び下降する可能性がある。これが10年もしくは11年に起こるかは定かではない」と記した。

　　さらに、国際金融システムが崩壊を免れ、通常の機能を回復するとの思い込みは「状況を著しく誤った解釈だ」と強調した上で、世界の金融システムは世界的な規制を必要としていると付け加えた。

モビアス氏：新興市場株は「調整」局面へ、20％超の下落も

http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90900001&sid=aIMf_GCp_RAo

１月７日（ブルームバーグ）：テンプルトン・アセット・マネジメントのマーク・モビアス会長は７日、新興市場国の株式相場は「調整」の時期を迎えており、少なくとも15％、もしくは20％を超えて値下がりする可能性があると指摘した。

　　モビアス会長はシンガポールからブルームバーグテレビジョンとのインタビューに応じ、新規株式公開（ＩＰＯ）の増加や政府によるマネーサプライの供給減少が株安につながり得るとの見方を示した。


【バサラ男の独り言】
　年末来日時の講演では（既に割高なブラジルを除いて）新興国買いを推奨していたようですが、なぜか1時間の講演を30分で打ち切ったりして不穏な予兆はあったようです。

シカゴ大豆：３週間で最大の下げ－中国による成長抑制の動きを嫌気

http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920011&sid=aoAb_Strh2Qc

１月７日（ブルームバーグ）：シカゴ商品取引所（ＣＢＯＴ）の大豆相場は７日、過去３週間で最大の下落率を示した。世界最大の大豆輸入国である中国が経済成長とインフレの抑制を目指す意向を示したことが要因。

　　中国は過去最高の伸びを示している経済成長を抑制する方針を示し、中国人民銀行（中央銀行）が７日実施した公開市場操作（オペ）では、３カ月物手形の発行利率が19週間ぶりに上昇した。アジアの株価指数は低下し、成長が鈍化するとの見方から商品19銘柄で構成するロイター・ジェフリーズＣＲＢ指数は今年に入って初めて反落した。

　　ノーススター・コモディティー・インベストメンツ（ミネアポリス）のバイスプレジデント、マーク・シュルツ氏は、「中国による流動性引き締めの動きが大豆相場に下押し圧力を加えている」と指摘。昨年９月以降の中国による大豆購入量は過去最高水準に達したが、「輸入が鈍化する可能性がある」との見方を示した。

　　ＣＢＯＴの大豆先物相場３月限は、前日比33セント（3.1％）安の１ブッシェル当たり10.26ドルと、中心限月としては昨年12月17日以降で最大の下落率を示した。

2010年エコノミスト誌のビックマック指数

http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920011&sid=aIq0AcXo6.vg

１月8日（ブルームバーグ）： 英エコノミスト誌が算出する世界のビッグマックのドル建て価格は以下の通り。

エコノミスト誌のビッグマック指数は、マクドナルドのビッグマックの価格によって各国の通貨の購買力を比較するもの。ビッグマックが安く買える国の通貨は過小評価されていることになる。



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2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003
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----------------- 米ドル建てのビッグマック価格 ----------------
オーストラリア 3.98 3.37 3.36 2.95 2.44 2.44 2.46 2.33
カナダ 3.97 3.35 4.08 3.68 3.14 3.01 2.60 2.34
中国 1.83 1.83 1.83 1.45 1.31 1.30 1.26 1.23
ユーロ圏 4.84 4.62 5.34 4.17 3.77 3.51 3.75 3.48
ハンガリー 3.86 3.62 4.64 3.33 2.71 2.71 2.85 2.38
インドネシア 2.24 2.05 2.04 1.76 1.57 1.54 1.57 1.93
日本 3.50 3.45 2.62 2.29 2.23 2.19 2.50 2.47
マレーシア 2.08 1.88 1.70 1.60 1.52 1.47 1.33 1.33
メキシコ 2.50 2.39 3.15 2.69 2.57 2.66 2.12 2.21
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2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003
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----------------- 米ドル建てのビッグマック価格 ----------------
ポーランド 2.86 2.41 3.45 2.51 2.10 2.09 2.06 1.68
ロシア 2.34 2.04 2.54 2.03 1.77 1.60 1.49 1.42
シンガポール 3.19 2.88 2.92 2.59 2.27 2.20 2.19 1.95
南アフリカ 2.46 2.17 2.24 2.22 2.11 2.29 2.44 1.97
韓国 2.98 2.59 3.14 3.14 2.62 2.56 2.36 2.80
スイス 6.30 5.98 6.36 5.20 5.21 4.93 5.46 5.11
タイ 2.11 1.89 1.86 1.80 1.56 1.51 1.52 1.51
トルコ 3.83 3.65 4.32 3.66 2.72 3.07 2.80 2.94
英国 3.67 3.69 4.57 4.01 3.65 3.32 3.61 3.45
米国 3.58 3.57 3.57 3.41 3.10 3.15 3.00 2.80
------------------ 米国での価格との差（％） -------------------
オーストラリア 11.2% -5.6% -5.9% -13.5% -21.3% -22.5% -18.0% -16.8%
カナダ 10.9% -6.2% 14.3% 7.9% 1.3% -4.4% -13.3% -16.4%
中国 -48.9% -48.7% -48.7% -57.5% -57.7% -58.7% -58.0% -56.1%
ユーロ圏 35.2% 29.4% 49.6% 22.3% 21.6% 11.4% 25.0% 24.3%
ハンガリー 7.8% 1.4% 30.0% -2.3% -12.6% -14.0% -5.0% -15.0%
インドネシア -37.4% -42.6% -42.9% -48.4% -49.4% -51.1% -47.7% -31.1%
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2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003
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------------------ 米国での価格との差（％） -------------------
日本 -2.2% -3.4% -26.6% -32.8% -28.1% -30.5% -16.7% -11.8%
マレーシア -41.9% -47.3% -52.4% -53.1% -51.0% -53.3% -55.7% -52.5%
メキシコ -30.2% -33.1% -11.8% -21.1% -17.1% -15.6% -29.3% -21.1%
ポーランド -20.1% -32.5% -3.4% -26.4% -32.3% -33.7% -31.3% -40.0%
ロシア -34.6% -42.9% -28.9% -40.5% -42.9% -49.2% -50.3% -49.3%
シンガポール -10.9% -19.3% -18.2% -24.0% -26.8% -30.2% -27.0% -30.4%
南アフリカ -31.3% -39.2% -37.3% -34.9% -31.9% -27.3% -18.7% -29.6%
韓国 -16.8% -27.5% -12.0% -7.9% -15.5% -18.7% -21.3% 0.0%
スイス 76.0% 67.5% 78.2% 52.5% 68.1% 56.5% 82.0% 82.5%
タイ -41.1% -47.1% -47.9% -47.2% -49.7% -52.1% -49.3% -46.1%
トルコ 7.0% 2.2% 21.0% 7.3% -12.3% -2.5% -6.7% 5.0%
英国 2.5% 3.4% 28.0% 17.6% 17.7% 5.4% 20.3% 23.2%
米国 0.0% 0.0% 0.0% 0.0% 0.0% 0.0% 0.0% 0.0%
-------------------------前年比（％）-------------------------
オーストラリア 18.1% 0.3% 13.9% 20.9% 0.0% -0.8% 5.6% 25.3%
カナダ 18.5% -17.9% 10.9% 17.2% 4.3% 15.8% 11.1% 5.9%
中国 0.0% 0.0% 26.2% 10.7% 0.8% 3.2% 2.4% 2.5%
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2010 2009 2008 2007 2006 2005 2004 2003
===============================================================================
-------------------------前年比（％）-------------------------
ユーロ圏 4.8% -13.5% 28.1% 10.6% 7.4% -6.4% 7.8% 17.2%
ハンガリー 6.6% -22.0% 39.3% 22.9% 0.0% -4.9% 19.7% 9.2%
インドネシア 9.3% 0.5% 15.9% 12.1% 1.9% -1.9% -18.7% 4.9%
日本 1.4% 31.7% 14.4% 2.7% 1.8% -12.4% 1.2% 12.8%
マレーシア 10.6% 10.6% 6.3% 5.3% 3.4% 10.5% 0.0% 0.0%
メキシコ 4.6% -24.1% 17.1% 4.7% -3.4% 25.5% -4.1% 1.4%
ポーランド 18.7% -30.1% 37.5% 19.5% 0.5% 1.5% 22.6% 3.7%
ロシア 14.7% -19.7% 25.1% 14.7% 10.6% 7.4% 4.9% 7.6%
シンガポール 10.8% -1.4% 12.7% 14.1% 3.2% 0.5% 12.3% 4.8%
南アフリカ 13.4% -3.1% 0.9% 5.2% -7.9% -6.1% 23.9% 7.1%
韓国 15.1% -17.5% 0.0% 19.8% 2.3% 8.5% -15.7% 2.6%
スイス 5.4% -6.0% 22.3% -0.2% 5.7% -9.7% 6.8% 11.3%
タイ 11.6% 1.6% 3.3% 15.4% 3.3% -0.7% 0.7% 9.4%
トルコ 4.9% -15.5% 18.0% 34.6% -11.4% 9.6% -4.8% 25.6%
英国 -0.5% -19.3% 14.0% 9.9% 9.9% -8.0% 4.6% 9.9%
米国 0.3% 0.0% 4.7% 10.0% -1.6% 5.0% 7.1% 3.3%
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出典: エコノミスト誌