露の影響力低下へ 天然ガス、非在来型が台頭

5月31日7時56分配信 産経新聞
地中の岩石層などに含まれ「非在来型」と呼ばれる新たな天然ガス資源が世界のエネルギー市場を塗り替え始めた。採掘コストが抑えられ、価格が低下してきたためだ。従来の天然ガスは主にロシアや中東諸国などが輸出してきたが、非在来型は中国や欧州を含む多くの国に分布。これまで強気の資源外交を展開してきたロシアなどの影響力が弱まるとも指摘されている。

　東京ガスは最近、オーストラリア北東部で、非在来型の一種で石炭層に閉じ込められている「コールベッドメタン（ＣＢＭ）」を採掘する事業に参画した。２０１５年から２０年間、採掘したガスのうち年１２０万トン分を購入。同社の年間購入量の１１％に相当する。

　木本憲太郎・原料企画担当部長は「調達先を多様化するため、価格面などでメリットがあれば第２弾を考えたい」と、インドネシアなどからの購入を検討していることを明らかにした。

　インドネシアでは、すでに大阪ガスや石油資源開発などの日系４社が昨年１１月に開発会社を設立。米国や豪州、欧州の開発事業にも注目している。

　同様にペトロチャイナなどの中国企業が豪州の開発案件に参画。中国では自国内にも大量のＣＢＭがあるとされ、経済発展に伴うエネルギー需要を賄おうとしている。ロシア産の天然ガスへの依存を低くしたい欧州ではドイツや英国などにＣＢＭがあり、開発に乗り出している。

　ＣＢＭ開発が進んだきっかけは、別の非在来型で岩の層に含まれる「シェールガス」の開発だった。米国の中小業者がコスト削減で採算を確保。米国では２５年に１億３千万トン程度のＬＮＧ（液化天然ガス）輸入が必要とされたが、シェールガスの登場で予測は２千万トン強まで下がり、「シェールガス革命」と呼ばれた。

　これがＣＢＭに波及。日本エネルギー経済研究所の橋本裕主任研究員は「このさき数年は非在来型の開発案件が豊富にあり、価格の低下傾向が続くだろう」と指摘している。

　天然ガスをめぐっては、大産出国のロシアが欧州向けパイプラインや極東の石油・天然ガス田開発を通じて外交的な発言力を高めてきた。天然ガス価格は石油価格を目安に決められてきたが、非在来型の登場によって「石油価格との連動性が薄れる」と指摘する声もあり、ロシアや中東諸国が供給量調整を通じて行ってきた市場支配を維持できなくなる可能性もある。

【用語解説】非在来型天然ガス

　ガス層から噴き出す一般的な天然ガス（在来型）と違い、岩や石炭の層に封じ込められている。深海底地下にある氷状の「メタンハイドレート」もその一種。在来型の埋蔵量は世界需要の約６０年分、非在来型を含めると２００年超とされる。